低コストのインデックスファンドを購入すれば資産が殖える！
何より、低コスト最優先。
同じモノなら、安く購入できることに越したことはありません。

色々と自分なりに調べていると・・・・

SBI・バンガード・S＆P500インデックス・ファンド？とか
楽天・全米株式インデックス・ファンド楽天全米株式？とか

この辺にたどり着くのでしょうか。

念のため、申し上げておきますが、「低コストのインデックスファンド」は、あくまでも、「食材」や「スポーツの用具」「車」みたいなモノの一つ。投資先を一つにまとめてくれる資産形成のツールです。

余談ですが、

・同じ食材をそろえれば、「最高級のフレンチが作れますか？」「行列のできるラーメンが作れるのか？」
・最新のレーシングカーなら、「必ず勝てるのか？」
・イチローさんのバッドなら、「高打率になれるのか？」

つまり、「材料」や「道具」だけでは、「結果」は得られない。というわけです。
冷静に考えれば、どなたにもわかることかもしれませんね。

そして、モノだけでは結果が得られないことがよくわかるデータがあります。

「トータルリターン」と「インベスターリターン」のグラフ

投資家の「投資行動」がよくわかるデータです。

まず、「トータルリターン」
名前のごとく、購入してから、ずっと持ち続ければ得られた収益(年率)

次に「インベスターリターン」
実際に投資家が獲得した平均的な収益(年率)。
計測している期間に相場につられて「高値買い」をしたり、下落怖さに「安値売り」してしまう人が多ければインベスターリターンは下がります。逆にルールを守った追加投資などが増えるとインベスターリターンは上昇します。

コロナショックの「前」と「後」

人気の「楽天・全米株式インデックス・ファンド」を例に挙げて見てみましょう。

このファンドの投資先は、全米株式約3,500銘柄に投資をしているETF（VTI）です。
下記は、モーニングスターのグラフをそのまま掲載しています。

↓コロナショック前（2020/02/29時点）

すでに、このファンドに投資をしている人のトータルリターンとインベスターリターンには、

2％(年率)以上の差があります。

そして、

↓コロナ暴落後（2020/03/31時点）

上記の「設定来」数値は、

トータルリターン　　　　プラス 0.22％　なのに。

インベスターリターン　マイナス 10.73％

トータルリターンはプラス収益なのに・・・
つまり、「じっくり保有」していれば「損」はしなかったはずなのに、投資家の多くは、価格変動に動揺し「売却」「損切り」したことがわかります。

低コストインデックスファンドで、しかもネットで人気の米国株式に投資をしているのに「損した」。と、考えた方も少なくないはずです。
ネットやYouTubeなどでも、色々と同じような情報が流れています。バケツに水を入れば溢れるはずなのに、いくら入れても貯まらない。

そう、バケツに「穴」があいていることに気づかなければ、一向に水は貯まりません。

弊社は、資産運用のアドバイスをスタートし18年目。多くの投資家の投資行動を見てきました。

低コストインデックスファンドの長期保有はベストである事に間違いありません。

ただ、それは、成功のたった一つの「大して重要ではない！？笑」ツールに過ぎない。
食材だけで三つ星フレンチが作れたら、苦労はありませんよね。

と言うことで、資産運用の専門家に相談すれば、損失を回避できる可能性が高くなるかも知れませんよ。
と、売り込んで終わりにします！笑　失礼しました・・・

↑※トップ画像：弊社「まくはりFPオフィス」近くの「稲毛海浜公園」にオープン（2020/07）した緑のBBQ。コロナをきっかけにアウトドア人気が高まったいるようですね。。。

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「我が家の家計のこと、家族のことを深く理解して欲しい」と考える方には、最適なサービスです。

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費用などのサービス内容の詳細

サービスの詳細をはじめ、費用に関しては、下記をご覧下さい。

FPブレーン「パーソナル・ファイナンシャルアドバイザー・サービス」

資産運用初心者の方が始めやすい制度として、「iDeCo」や「NISA」などの言葉を耳にすることが多くなりました。いろいろな金融機関のパンフレットやホームページでも、「iDeCo」や「NISA」の案内と共に、資産運用の基本として、「長期投資」「分散投資」が有効であることが紹介されています。
しかし、いざはじめて見ると「なかなかできない長期投資」。。。

ここで「長期投資」に注目してみましょう。左のグラフは、投資信託の平均保有期間の推移です。（2018年9月26日　金融庁：投資信託等の販売会社における顧客本位の業務運営のモニタリング結果について）
2017年の主要銀行、地域銀行、主要証券の平均保有期間はなんと2.43年！！驚きの短さです。
平均保有期間が短い販売会社へのモニタリングによると、「資産形成の経験者や、投資未経験者においても、長期投資の有効性を理解してもらうことは容易でなく、市場動向を見て損益を確定する投資行動をなかなか抑止できない」とされています。「長期投資」が良いという情報は広がっていても、実際はそれが実行されていないのが現状のようです。

要因１：投資の成功は「安く買って、高く売る」！？

投資の成功は「安く買って、高く売る」！？という間違った理解。とっておきのタイミングがわかれば苦労はありません。値動きがあると「ほったらかしでじっと耐える」という行動は、非常に難しいことかもしれません。長期で保有するものと、短期で売買するものを区別して管理することが大切です。

要因2：投資信託購入時に長期投資についての説明が不足。

「長期投資」の考え方が日本で広がってきたのは最近のこと。相談するたびに、新しい投資信託を勧められて購入する、ということが一般的でした。投資信託を売る方にも、「長期投資」が有効であるという認識がない場合もあるかもしれません。

要因3：思いつきで行動してしまう。

頭でわかっていても、なかなか合理的に行動できないのが人間です。下落時の心理状態などを事前に想定し、継続できる情報を入手しておくことが大切です。